月: 2022年6月

エンドポイントプロテクションとは

エンドポイントプロテクションとは、PCやスマートフォン、製造機器などに使用される端末などの各種端末（エンドポイント）の本体とデータを守るとともに、接続されるサーバー本体やデータおよびシステムを守るアプリケーションやソフトウェア、システムなどの総称です。

なお、エンドポイントセキュリティーという名称で呼ばれることもあります。

エンドポイントプロテクションの種類

エンドポイントプロテクションの種類は、大きく以下の三種類に分類されます。

1. アンチウィルス系（AV（Antivirus）やEPP（Endpoint Protection Platform）

1種類目は、エンドポイントとなる端末を保護する「アンチウイルスソフトウェア」や「ウイルス対策ソフトウェア」いわゆる「アンチウィルスソフト」類です。

これら「アンチウィルスソフト」は、「パターンマッチング方法」によりウィルスを検出します。

「パターンマッチング方法」とは、ソフトウェア内に、これまで検出されたウイルスの特徴を登録したデータベースを保有しておき、ウィルスの特徴を示す情報と検査対象のファイルを逐一比較することによりウィルスを検出する方法です。
このソフトウェアには、ソフトウェアに登録されているウィルスは確実に防げるというメリットがあります。

2. 次世代アンチウィルス系（NGAV（Next Generation Antivirus）／NGEPP（Next Generation Endpoint Protection Platform）

2種類目は、近年横行しているランサムウェアやマルウェアに特に焦点を当てた「次世代アンチウィルス系」のソフトウェアです。

これらランサムウェアやマルウェアは、非常に種類が多く、解析してアンチウィルスソフトのデータベースに登録する前に、エンドポイントである端末が感染するといった事例が見られるようになりました。

そこで、この「次世代アンチウィルス系」は、マルウェア特有の動作を手がかりにマルウェアを検知することを特徴としています。すなわち、マルウェア特有の動作を検知する振る舞い検知や、AIや機械学習などの技術を用い、マルウェアと疑われるものを検知してブロックし、エンドポイントである端末をマルウェア感染から守る仕組みです。

「次世代アンチウィルス系」のソフトウェアでは、常時最新情報と比較して振る舞い検知などをおこなう必要があるため、クラウドが利用されています。

このソフトウェアは、クラウドを利用するため、エンドポイントである端末の動作が重くならないなどのメリットがあり、マルウェアなどの感染から「エンドポイントを保護すること」と「端末の作業効率を確保すること」をバランスよく両立できるソフトウェアです。

また、クラウドを利用することから、エンドポイントにインストールされた「アンチウィルス系」ソフトウエアとの併用でさらに効果を上げることも可能にします。

3. EDR（Endpoint Detection and Response）

3種類目はEDRと呼ばれるソフトウェアで、マルウェアなどが1種類目の「アンチウィルス系」や2種類目の「次世代アンチウィルス系」を潜り抜けた場合にサポートするソフトウェアです。

このソフトウェアでは、エンドポイントであるパソコンなどの端末の操作や動作を常時記録および監視しており、サイバー攻撃を発見した場合にすぐに対処して、被害を最小限にとどめます。

エンドポイントプロテクションと併用すべき技術

上述のようにエンドポイントプロテクションにより端末へのサイバー攻撃を防ぐことが可能ですが、万が一のサイバー攻撃や自然災害によるシステムダウンなどに備えて以下の技術サービスを併用することが好ましいと言えます。

1. データのバックアップ

近年、在宅業務などの増加に伴い、同期ドライブ（クラウドストレージ）が普及し、企業などでの利用も一般的です。
同期ドライブは常にデータを保存しますが、エンドポイントであるローカル側あるいは企業のクラウド側でデータを削除すれば両者においてデータ削除がおこなわれ、ローカルがマルウェアなどに感染すれば両方が感染してしまいます。
そのため、データを同期ドライブとは別にバックアップすることが必要です。

同期ではなく、定期的にバックアップをおこなうことで、誤ったデータ削除やデータのクラッシュなどに対応可能かつ、ローカル側がマルウェアなどに感染してもバックアップ側が感染することを防げます。

2. ハイブリッドバックアップ

先程述べた企業のクラウド側のデータをバックアップとともに、エンドポイントである端末のデータもバックアップするハイブリッドバックアップは、災害対応として非常に有効です。

3. 遠隔デバイス管理

PCの紛失や災害などによるクラッシュに備える手段として遠隔デバイス管理があります。これは、ロックや削除、復元などをリモート操作でおこなうことが可能で、限られた管理者のみ企業のPC の所在位置を確認する、PCに使用者や所在地を容易に把握して簡易的な資産管理もおこなえるものです。

参考文献１.　 https://www.paloaltonetworks.jp/cortex/endpoint-protection
参考文献２.　 https://www.jbsvc.co.jp/useful/security/endpoint_vocabulary.html

BCP対策とは

BCP対策とは、Business Continuity Planを省略したもので、緊急事態が発生した際に、企業として事業を早期に復旧させるためにどのように対応するかをあらかじめ対策しておくことをいいます。被害を最小限にくい止めるため、可能であればBCP対策を社員と共有しておくことが重要といえます。

昨今、地震や台風、大雨により、一晩にして環境が一変してしまうケースが全国各地で見られます。BCP対策では、こうした緊急事態に直面した際になるべく早急に行動し、事業を復旧できるようにプランを策定します。

また、緊急事態は自然災害のみとは限りません。サイバー攻撃による損傷もそのひとつです。重要な顧客データの管理も含めて、対策が求められています。

企業の中でBCP対策を策定する場合もありますが、いざとなった時に役に立たないものでは意味がありません。そこで、コンサルタントに依頼して第三者の目線でBCP対策を決めていくケースが多くあります。

BCP対策の使用用途

BCP対策は、緊急事態下における企業の倒産や情報漏洩といったリスクを減らし、事業を継続していくために使用されています。平常時における企業運営の方針でもあるBCM（Business Continuity Management）に対して、BCPは緊急時に特化して使用される対策です。

複数の事業を運営している企業においてはとくに、災害やサイバー攻撃により事業を停止せざるを得ない状況になったときに、どの事業を優先させていくかを前もって決めておくことは、会社を継続させていく過程において大変重要であるといえます。

また、BCP対策をきちんと講じていることは企業のイメージアップにもつながり、顧客の信頼度が向上している場合もあります。

BCP対策は数年に一度見直し、改定されていくことが理想です。

BCP対策のマニュアルの種類

BCP対策のマニュアルは、要因によっていくつか種類分けがされています。

①自然災害
地震や台風、大雨といった自然災害による被害は年々増加している印象があります。いつどこで、何が起こるかわからない状況の中で従業員の安否確認や避難の方法、非常用電源といった代替設備の確保などが必要とされます。

②外的要因
自然災害以外の外的要因として、サイバー攻撃や、取引先の倒産などがあげられます。データのバックアップやセキュリティの強化、財務管理の適正化、代替となり得そうな企業のリストアップなどが検討されます。

③内的要因
内的要因としては工場設備の故障や従業員の不正やミス、雇った店員の不祥事などがあげられます。プロセスの見直しや代替品の検討などが行われます。

BCP対策の方法

初めてBCP対策を作成する場合は、まず会社の現状を把握しましょう。緊急事態を想定し、今強化するべきところを探ります。素案として計画書を作成し、PDCAサイクルを利用して、必要なものを洗い出していきます。財務的な整理も含めてある程度まとまってきたのであれば、サブリーダーたち数名と内容を深く検討していきます。

可能であれば社内で訓練を実施し、運用が可能であるか確認を行います。また、BCP対策には社員の安全を守ることも含まれますので、具体的な社員の連絡網を作成することもあります。会社の事業に大きく関係する設備や施設の損壊についても代替ができるものがあるかなど、検討をします。もちろん、実際の被害とBCP対策で想定した状況と異なる場合も出てくるかと思いますが、なるべく想定しておくことが大切です。

自社でBCP対策を策定する場合には中小企業庁のサイトにガイドラインがありますので、そこからチェックしていく方法が便利です。

データのバックアップ等など専門性が高い内容については専門の業者に依頼するほうがより安全です。

BCP対策の義務化

厚生労働省により2021年4月に施行された「令和三年度介護報酬改定における改訂事項について」によると2024年から介護報酬が改定され、介護事業者はBCPの対策が義務づけられることとなりました。障害福祉サービス事業者、訪問看護事業者も含まれます。

災害の多い日本においては今後さらにBCP対策が義務化されていくことが増える可能性があります。

小売用RFIDシステムとは

小売用RFIDシステムとは、RFIDと呼ばれるICタグを小売り店の商品に取り付けて管理を行うシステムです。値札やバーコードを利用してレジを打ったり、在庫の管理を行う方法が一般的ですが、小売用RFIDを利用することで商品の情報管理を一括して行うことができ、在庫の管理等を効率的に行うことができるようになります。小売用RFIDシステムを利用することで人件費の削減や手間を減らすことができるので、画期的な方法として近年導入が進んできています。

そもそもRFIDとは、Radio Frequency Identification のことで、交通系ICカードや自動車のスマートキーもこの仕組みを利用しており、電磁波によりワイヤレスに通信して情報の読み取りや書き換えができるようになっています。小売用RFIDシステムでも基本的な構造は同じです。

小売用RFIDのデメリットとしては、リーダライターと呼ばれる20万円程度の読み取り機器を購入する必要があり、初期投資がかかることがあげられます。また、RFIDを利用したタグは、性能に応じますが一枚あたり10円程度のコストがかかります。ここ最近では小売り用RFIDの価格は低くなってきているので、将来的にはもっと下がる可能性があります。

小売用RFIDシステムの使用用途

小売り用RFIDシステムの使用用途には商品の在庫管理、レジ、万引き防止、マーケティングなどがあります。小売り用RFIDシステムを利用するとリーダーでスキャンするだけで在庫の有無を確認することができ、商品の在庫管理が効率的になります。人の目で在庫を確認したり、商品を手に持ってバーコードで毎回読み取る必要がなくなることは大きなメリットです。

そのため比較的単価の高いアパレルを中心とした小売店で利用が広がってきています。とくに大型の店舗では商品の入荷、棚卸、配送時のミスや間違いを防ぐことに効果を発揮すると同時に、商品のマーケティング分析が可能です。

また、RFIDのタグに商品の情報を記録することで賞味期限や配送情報といった細かな内容も確認することが出来ます。

レジの場面においても、RFIDであれば一度のスキャンで複数の商品の登録が可能なため、会計のスピードが早くなります。

また、警報の鳴る防犯ゲートを設置すると、RFIDタグを付けた商品をそのまま持って店から出ようとすると音が鳴るので、万引き防止に役立ちます。

小売用RFIDシステムの原理

小売用RFIDシステムの原理自体は、他のRFIDが利用されている交通系ICカードやETCカードなどと同じです。リーダライターから発せられる電波や磁界をRFIDタグが反射して無線通信がされています。

RFIDタグは、データを記録するICチップと、電波を受信するアンテナが一緒になっている構造です。ICチップにはさまざまな情報が記録できるようになっています。

RFIDには電磁誘導方式と電波方式があり、それぞれいくつか特定の周波数を利用しています。小売用RFIDの場合は、電波方式でUHF帯と呼ばれる領域の周波数を利用することが多いです。電波の周波数により、その特性があり、UHF帯は通信範囲が数メートル先まで届くので、商品の管理に向いています。基本的には遮蔽物があっても、読み取りの性能は変わりません。また、金属の影響もマイクロ波に比べたら受けにくい特徴があります。

小売用RFIDシステムの種類

小売用RFIDシステムでは、商品に付けるタグと、タグの情報を読み取ったり情報を入力するリーダライターが必要になります。以下ではその二つの種類について記載します。

タグの種類

• パッシブRFID
  電源を内蔵しないタイプで、リーダーから発せられる電波を受け取り、反射したメモリの情報をリーダーが受信して情報を管理します。安価で、恒久的に使用できます。
• アクティブRFID
  電源を内蔵しており、アクティブRFIDから発せられる電波をリーダーが受信して情報を通信します。パッシブRFIDより通信距離が長いものが多いです。

リーダライターの種類

• ハンディタイプ
  持ちやすく、操作しやすい形状です。
• 固定タイプ
  安定感があり、読み取り性能が高いです。

IO Linkとは

IO Linkとは複数のデバイスを制御するためのシステムの一つです。従来は配線で一つ一つのセンサーと制御盤をつなぎ、センサーのON/OFFなどの情報のやり取りを行っていましたが、誤配線などのリスクがありました。一方でIO LinkはIO Linkマスタと各デバイスをケーブルでつなぎ、社内ネットワークにも接続することで一括制御、パラメータ変更を行うことができます。

IO Linkを用いることでデバイスとやり取りする情報の量も増やすことが可能です。そのため、従来のON/OFF情報に限らず、装置のプロセス条件や製品情報、不具合や異常時の記録を行うことができます。その他、IO Linkマスタにパラメータの保存を行うことも可能なのでデバイスの交換を行った際もパラメータを読み込ませてすぐに稼働させることができます。

IO Linkマスタ

IO Linkとは製造現場などでセンサーやアクチュエータ、分析装置など様々なデバイスを社内ネットワークに接続してPLCなどで制御する技術です。IO Linkは各種デバイスをIO Linkマスタに接続したのちに社内ネットワークにつなぎます。IO Linkマスタには複数台のデバイスとケーブルで接続できるポートが複数設置されているほか、イーサネットなどPLCと接続できるポートもあります。

IO Linkマスタは各センサーの測定値をデジタルデータとしてPLCなどのコントローラーに送信することができます。また、IO Linkを用いることで逆にPLCから各デバイスの設定を一括で行うことも可能です。更にIO Link内で各デバイスのパラメータを自動で保存できるため、デバイスを付け替えた場合もすぐに稼働させることができます。

なお、IO Linkを利用する際はIO Linkマスタのみならずデバイス側もIO Link対応のセンサーを用いる必要があります。IO Link対応のデバイスは通信機能を搭載しており、ケーブルを通して装置の制御や多くの情報のやり取りが可能になります。

IO Linkのメリット

従来のデバイスとのやり取りでは端子台に配線することで通信を行っていましたが、複数のデバイスをまとめて接続した場合、配線を誤るリスクも高まります。一方でIO Linkはケーブルをつなぐだけで通信のやり取りが可能になるため、誤配線のリスクが下がります。

また、IO Linkでは従来センサーを用いた場合よりも多くの情報をやり取りすることが可能です。従来センサーでは情報のサイズが1bitでしたが、IO Linkを用いた場合は32bitまで情報サイズを増加させることができます。そのためON/OFFの信号の他にも温度や時間などのプロセスデータや装置名といったデバイスに関する情報、異常時のメッセージの記録などをIO Linkを通して取得することが可能です。

製造現場とIO Link

工場のデジタル化が進むとともに、従来は配線で一つ一つ繋いでいた製造現場の設備のあり方も見直されています。また、生産品目の多種多様化などの環境の変化に伴い、製造条件や装置のパラメータが頻繁に変わることも多く、変更が容易に行えることが求められます。このような製造現場の環境が変化したことを受けて、より短時間でミスも起こりにくく装置の停止時間も短くできるIO Linkの導入が進められています。

また、製造現場の保守についても不具合が発生してから対応する形式から、日常的にデータを取得し続けて不具合の予兆を事前に検知する形式に変わりつつあるため、IO Linkを用いたプロセスデータの継続的な取得の重要性は高まっています。

IO Linkの接続

IO LinkではIO Linkマスタと対応する各デバイスを接続した上で、社内ネットワークやPLCに接続します。一方で現場では様々な装置が様々な位置に設置されていたり、デバイスによっては移動することもあるため、通信用のケーブルが邪魔になる可能性があります。そのため、最近では無線でIO Linkマスタとデバイスを接続するものも販売されています。

無線でデバイスとIO Linkマスタを接続する場合でも通信エラーが起きにくいものが登場しているほか、無線充電もできるものも登場しています。また、機械学習によって通信エラーを回避するIO Linkシステムも発表されており、今もなおIO Linkは進化しています。

ファイヤーウォールとは

ファイヤーウォールとは外部通信からの攻撃を防ぐための機能です。

ファイヤーウォールには外部から送信される情報の塊であるパケットを解析して危険なものを遮断するパケットフィルタ型、通信先のURLやテキストなどをもとにフィルタリングするゲートウェイ型の二種類があります。

企業や学校では扱う情報の機密性、情報量の多さが個人とは全く異なるうえにユーザーの情報セキュリティに対する意識も異なるため、OSのファイヤーウォール設定に加えて組織ごとにファイヤーウォールのフィルタリング機能が変えられています。例えばSNSなどの情報流出リスクがあるサイトへの接続遮断をファイヤーウォールで行っている組織もあります。

ファイヤーウォールの仕組み

ファイヤーウォールの元々の意味は火災から建物を守るための防御壁というものでした。このように外部からの攻撃を守るという考えをネットワークに適用し、企業や学校、家庭などのPCが外部から攻撃されたときに守る機能のことを現在ファイヤーウォールと呼んでいます。

ファイヤーウォールは外部から送信されるデータのかたまりであるパケットを監視することで不正な動き、攻撃を判断します。ファイヤーウォールにはパケットの先頭のヘッダと呼ばれるパケットの情報を反映している部分でフィルタリングする「パケットフィルタ型」と通信先に含まれるURLやテキストから内容を判断、フィルタリングする「ゲートウェイ型」があります。

また、ファイヤーウォールは外部からの攻撃のみならず内部から危険性の高い通信先とやり取りすることを防ぐため、内部PCの通信先も監視、フィルタリングする機能もあります。例えば内部PCから特定のURLを含むサイトに接続を試みた際に接続を遮断することもファイヤーウォールの役割の一つです。

企業におけるファイヤーウォール

企業や学校などの組織では情報セキュリティ対策は必須課題の一つです。個人でパソコンを用いる場合と異なり、企業や学校では扱う情報量が膨大で、個人情報や経営戦略などの機密情報が含まれることが多く、しかもパソコンを扱うユーザーの情報セキュリティレベルが異なります。そのため、構成員のセキュリティ意識の大小によらず、誰でも安全にネットワークに接続できることが重要です。

このような要請を受けて、ファイヤーウォールは各企業で導入されています。企業では上記の基本的なフィルタリング対策はもちろんのこと、SNSなどの情報流出のおそれがあるサイトへの接続遮断なども行われています。また、社内外の情報セキュリティ担当者がファイヤーウォールも管理しており、バージョンのアップデートや接続先のセキュリティチェック、接続遮断の判断を行っています。

ファイヤーウォールの設定

一般的にファイヤーウォールの設定やフィルタリング条件はアプリケーションの作成者が設定しており、細かな内容をユーザーが調整することはできません。ただし、ファイヤーウォールでのフィルタリングの強度の調整や特定のポート番号からの接続、特定サイトへの接続を許可することができます。例えば外部ネットワーク上のサーバーにSSH接続を行う場合、既定のファイヤーウォール設定では通信が遮断されるのでユーザーが個別で例外設定を行います。

一方で企業のファイヤーウォールでは従業員が設定を自由に変えられるようにした場合、危険なサイトへの接続を誤って許可してしまう可能性があります。そのため、情報セキュリティ管理者が従業員によるファイヤーウォール設定変更を許可していない企業も多いです。

ファイヤーウォールの無効化のリスク

様々な理由により、一時的にファイヤーウォールを無効化することも可能です。例えば安全なサイトであるにも関わらずファイヤーウォールでフィルタリングされるサイトに接続したい場合などに無効化します。一方で上記の通り、ファイヤーウォールを無効化すると外部からの攻撃に対して脆弱となるため、すぐに有効化することが推奨されます。

また、ファイヤーウォールを無効化していない場合でも更新プログラムをインストールしていない場合は外部からの攻撃を防ぐことができない可能性があります。例えば長期間ネットワークにつながっていないパソコン、OSが古いパソコンを再度ネットワークにつなげる場合、ファイヤーウォールなどの情報セキュリティに関わるプログラムが古い場合があるため、外部通信からの攻撃に弱い可能性があります。