メトリーを運営するZAZA株式会社の東北大学への寄付が広報に掲載されました。
メトリーでの収益を還元することにより、より一層の科学技術の発展を目指す一員として微力ながらこれからも貢献をしていく所存です。また寄付について積極的に発信していくことで、学術・教育領域への寄付文化が少しでも広がることを目指して参ります。
寄付先についても常時検討をしておりますので、こちらよりご連絡頂けますと幸いです。
東北大学基金について
http://www.bureau.tohoku.ac.jp/kikin/japanese/donator/donate_support.html
無響室とは、音の反射がなく、室内の音の反響が無視できる部屋のことです。
無響室には「全無響室」と「半無響室」の2種類があります。「全無響室」は床壁天井の6面を全て吸音面 (吸音クサビ) にした部屋で、「半無響室」は壁天井の5面を全て吸音面とし、床は音波反射面とした部屋のことです。
無響室では天井、床、壁の吸音性が高く、自由音場の条件を実現しています。室外の振動や音響を遮断し、天井、床、壁を厚い吸音体で覆っているため、室内に反響が生じません。
無響室は自動車やパワートレインのほか、電気機器や通信機器などの、音を発生する製品の音響計測 (音響パワーレベル測定など) に使用可能です。測定の方法、無響室自体の構成、仕様は、ISO、JISにより制定されています。
近年では、自動車のパスバイノイズ測定のために、大型の半無響室の需要が高まってきました。風洞試験設備や恒温恒湿設備を付加した複合試験も行われています。音源の物理測定だけでなく、人間の心理や聴感への影響を評価するための、音響心理実験にも利用可能です。
無響室では残響がとても少なく、聴覚的に天井、床、壁などのあらゆる物体が、周囲に存在しない状態と同じです。無響室で室内の照明を消したときに、独特の浮遊感を感じる場合もあります。
無響室で声を出しても、少し離れると弱々しい声しか聞こえません。発声に使用したエネルギーは、室内の内面に吸収され、聞こえる音量は話者との距離の2乗に反比例します。この物理学の法則は、逆2乗の法則 (英: inverse square law) と呼ばれます。
一般的な無響室は、針金の枠と薄い布で作成したグラスウール (英: glasswool) を楔状の型の中に入れて、部屋の内面を尖った側にして、天井、床、壁に隙間なく設置しています。
床面のみ吸音されない部屋は半無響室と呼ばれ、自動車や家電製品の測定の際に使用可能です。無響室の床は、すのこ状の鉄枠または格子状に張られたワイヤーによって浮かしています。建物から弾性体によって、部屋全体が浮いている場合もあります。
グラスウール単体でも吸音材として優秀ですが、楔状にすると楔面まで達した音波を、隣り合った楔の表面で反射を繰り返して吸音されるため、吸音効果がさらに高いです。
無響室は完全密閉された空間で、室外の音を完全にシャットアウト (遮音) しているため、室内は非常に静かです。被測定物から発生する音よりも、無響室内の暗騒音が小さいためです。小さな音を測るためには、比例して遮音性能が高くなります。したがって、無響室の遮音体や遮音層には、コンクリートや遮音パネルなどの剛体が必要です。
室内の被測定物から発生する音は、吸音面により吸収されます。ただし高い音 (周波数) と低い音では、吸音のしやすさに差があります。基本的には低い音ほど吸音しにくいです。そのため、無響室を用いて低い音を測定したい場合には、比例して吸音体は高い吸音性能が求められます。つまり、無響室の吸音体や吸音層には、吸音クサビや厚さのある吸音ブロックなどが必要です。
「高い遮音性能」と「高い吸音性能」を実現するためには、比例して厚い層が必要です。本格的な無響室は、遮音層500ミリ以上、吸音層1000ミリ以上のように、重厚な場合があり、設置するためには広いスペースが要ります。
日本で大きなスペースの確保は、現実的に難しい場合が多いです。その一方で近年では、無響室メーカーの技術力の向上により、薄型化された遮音層や吸音層を持つ無響室も開発されました。層が薄いため、設置スペースが省けて、室内の有効スペースを大きく取れます。以上のことから、薄型かつ高い遮音性能や吸音性能を持つ無響室が求められます。
監修:株式会社カワハラ技研
大規模な災害直後に被災者にとって最も必要とされるものは何でしょうか？ 水？食料？毛布？ 被災者支援として「飲食」「睡眠」の確保が優先事項と思われがちですが、実は「トイレ」なのです。
人の平均的な排泄回数は成人で１日５回（排泄総量1～1.5ℓ）と言われており、いかなる状況下においても生理現象を我慢することはできません。
災害の種類や規模にもよりますが、特に震災の場合は断水や停電そして下水道や浄化槽の損壊により多くの水洗トイレが使えなくなります。無視して使用すれば、便器はあっという間に大小便で一杯となり衛生環境が悪化し感染症の温床となります。
平成28年の熊本地震の被災者へのアンケート※aで「仮設トイレが避難所に最初に設置されたのはいつですか？」との質問に対し、災害当日に届いたという回答は僅か７％でした。約９０％に達したのは発災から８日後です。
災害による交通機関の障害や規制、特に道路の寸断は致命的で物資配送が不可能となります。仮設トイレはすぐに配備されると思いがちですが、トイレはすぐには届きません。
※a引用文献：平成28年熊本地震「避難生活におけるトイレに関するアンケート」結果報告／特定非営利活動法人日本トイレ研究所
汚い、暗い、トイレの数が少ない、トイレまで距離がある等、トイレの環境が不快・不便であるとトイレに行く回数を減らしたくなります。そのために飲食を控えるようになりその結果、脱水症状になったり慢性疾患が悪化するなどして体調を崩したり、エコノミークラス症候群や脳梗塞、心筋梗塞で命を落とすこともあり「災害関連死」という二次被害につながります。
災害関連死は災害による直接被害の3倍ともいわれており、トイレの充実がその解決策として最も優先されるべき課題と言われています。
このように災害時の「トイレ」は人命に係る重要な位置づけとして対策に取り組むべき問題なのです。
それでは、国や自治体（都道府県、市町村）は防災トイレ問題にどのように取り組んでいるのでしょうか？
発災直後の3日間は「自助・共助によるトイレの備蓄」が国の基本的方針です。
「国」は「トイレ」の備蓄はしていません。自治体も「都道府県」は「国」と同様、計画の作成、法令に基づく実施、総合調整する立場にあり備蓄はしていませんので、防災に関する実務は「市町村」の責務となります。
実務を担う「市町村」の防災トイレ対策状況ですが、「市町村」の指定避難所のトイレの設備状況のアンケート調査※bによると、トイレの必要数を把握しているかという質問に対し、市町村556の内7割の372が「いいえ」と回答しています。必要数の把握がされていないということは、つまり市町村の７割でトイレ対策がされていないということであり、憂慮すべき結果です。
※ｂ引用文献：農業集落排水の水害対応に関するアンケート調査／一般社団法人地域環境資源センター
誰か（市町村）が用意してくれている。何とかなる。という状況ではないということを認識し、まずは「自助・共助」。災害に備えてトイレを備蓄しておくことが大切です。
現在、国は災害用トイレを３つに分類し推奨しています。
１. 携帯トイレ：既存の洋式便器等に便袋（し尿をためるための袋）を取り付けるトイレ
簡易トイレ：簡易便器と便袋がセットのトイレです。
２. 仮設トイレ：工事現場やイベント会場等で使用されている完成型トイレです。組立型もあります。
３. マンホールトイレ：マンホールを利用するトイレです。
１. 携帯トイレ・簡易トイレ
備蓄しておけば即使用できるという点がメリットです。
便袋は可燃ゴミ扱いで処分できるものですが、災害時はゴミの回収作業に影響が出たり回収場所自体が被災する可能性もあります。保管状態によっては便袋の破損等により感染症の要因にもなりかねません。
災害が長期化すると使用済みの便袋は膨大な量となりますので保管場所と処分の問題を想定し対応策を講じておく必要があります。
また、屋外で使用せざる得ない場合は個室（囲い）が必要です。
２. 仮設トイレ
仮設トイレには「完成型」と「組立型」があります。
工事現場やイベント会場等で使用されている「完成型」が一般的ですが、重機無しでは簡単に動かすことが出来ませんし道路が寸断された場合は目的地に搬入したくても届けることができませんので備蓄には不向きです。
災害用トイレとしては「組立型」の方が適していますが、組立に時間を要した、組立が大変で放置されていた、また保管期間中に素材が錆びてしまい必要時に使えなかったなど、被災者からは実用面での問題も指摘されています。
３. マンホールトイレ
災害時でも普段のトイレにより近い環境を維持できる点がメリットです。使用の際は便器の囲い（テント等）を別途用意する必要があります。
マンホールトイレ設置を検討する際に知っておきたいポイントとしては、下水道設備に被害が無いことが確認されて初めてマンホールの蓋の鍵を開けマンホールトイレを設置するので使用開始までに時間を要すること、使用が開始できても排泄物が溜まらないように水を流すので上下水道設備が破損した場合は別の水源の確保が必要となること、また私有地内の枝管に設置した場合、災害復旧後に清掃が必要となるため自己負担でのメンテナンス費用がかかることなどがあげられます。
平常時から切迫感を以て危機管理意識を持つことは、なかなか難しいことかもしれませんが、災害時の厳しいトイレ事情を想定し「自助」「共助」を基本に防災トイレの備蓄をしてください。
本記事は防災トイレを製造・販売する株式会社カワハラ技研様に監修を頂きました。
株式会社カワハラ技研の会社概要はこちら
平素より格別の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。
弊社では下記の期間を、夏季休業とさせていただきます。
2022年8月11日（木）〜 2022年8月15日（月）
休業期間中にいただきましたお問い合わせに関しましては、休業期間後の営業日より順次対応させていただきます。
監修:株式会社RECEPTIONIST
受付システムとは、来客業務の効率化システムのことです。
受付に設置した端末から、チャットやメール、アプリ、電話などで担当者を呼び出し、連絡を取ることができます。
また、従来紙で行なっていた来客表の記録を自動で残す機能などもあるため、受付時に発生する非効率を解消できます。
昨今は、感染症対策の一環として受付を無人化する企業も増えています。
受付システムは、大手から中小まで幅広い企業での導入が進んでいる業務効率化システムの一つです。
受付システムの使用用途は、来客者の対応や、電話による取次業務などの受付業務の自働化です。
受付システムの中には、来客受付のみの機能を持つシステムから、会議室管理・予約機能や日程調整ツールと連携ができるシステムまで様々あるため、使用用途に合わせて導入する必要があります。
受付システムの特徴は、来客受付を効率化できることです。ビジネスチャットやメール、アプリ等と連携できるシステムは、電話の取次工数を０にすることが可能なため、人件費の削減や業務効率化を考える企業には特におすすめです。
タッチパネルから、ビジネスチャットや電話、メールへ取り次いだり、入館証の発行を行うことで、受付業務の効率化と受付人員の削減が実現できます。
また、昨今は内線電話を使わずに、メールやビジネスチャットへ通知させることで電話対応の削減（業務効率化）を目指す企業や、DX推進企業としてのイメージ向上を目的に導入される企業が増えています。
事前に登録を行い、専用のQRコードを発行することで、訪問者は受付でQRコードをかざすだけでチェックインが完了できます。
タッチレスで受付ができることや、事前登録なしでの受付が不可となることで、セキュリティやリスク管理対策の一つとして人気の機能です。
訪問者の会社名、氏名などの個人情報や訪問目的、到着時間、滞在時間、などの情報を記録し、レポートとして出力ができる機能です。
自動で正確な記録が取得でき、紙の来客表が不要となります。来客表の管理コストもかからないため、業務効率化やセキュリティ対策、ペーパーレスの観点からも人気の機能です。
本記事は受付システムを製造・販売する株式会社RECEPTIONIST様に監修を頂きました。
株式会社RECEPTIONISTの会社概要はこちら
局所的に精度の高い空気調節をおこなう機器です。空気の温度のみ調整するものと、温度と湿度両方を調整するものがあります。
工業設備や医療現場、研究施設などは、室内を一定温度に保つ、若しくは一定温度と一定湿度に保たれた環境を必要としています。
これまで、研究室内や作業室内全体の温度や湿度を一定条件に保つ方法が一般的でした。ところが、近年、精密空調機を使用し、作業環境の中で温度管理および湿度管理が必要な部分だけを局所的に高精度で管理する技術が注目されています。
高精度に管理する空間を限定することで、管理の精度を上げることができ、また室内全体を高精度管理する必要がないことからランニングコストを抑えることが可能です。
また、設備の面から見ても局所的に導入すればよいことから、導入建設費用が抑えられます。機器の変化やレイアウト変更が必要となった場合にも、高精度管理している場所以外は容易に変更可能です。
生産プロセスの中で温度若しくは温湿度を高精度に管理する必要があるプロセスに使用されています。自動車業界や半導体・液晶、ナノ加工が可能な超精密加工機の分野や、太陽電池やバイオマス等のエネルギー関係分野などが対応業種です。
医療・バイオ関連や、大学・民間研究所・各社研究部門などの設備にも使用され、熱を持つ機器が多いデータセンターにも使用されています。
精密空調機では、まず、エアコンの冷房運転と同じように、冷媒を圧縮して高温高圧の気体にしたものを冷却し、冷却された冷媒により空調用の空気を所定温度まで冷却します。そして、この冷却された空気を供給用の所定の温度まで加熱して空調用の空気として供給するため、高精度な制御管理が可能です。
所定温度まで冷却された空気を供給用の温度まで加熱する方式は大きく分けて２つです。
所定温度まで冷却された空気を加熱する手段として加熱ヒーターを用いる方法です。ここの方法では、加熱ヒーターの消費電力が大きくランニングコストが高価になるというデメリットがありました。
そこで、「ヒーターレス」の技術が開発され、搭載される精密空調機も販売されています。ヒーターレスは、エアコンの冷房運転のように空気を冷却するシステムと、エアコンの暖機運転の様に冷媒を加温して空気を加温するシステムの両方を有する構成です。どちらにも同じ冷媒を使用し、冷却側と加温側の冷媒の流量を調整し、冷却側システムで一旦冷却した空気を加温側システムで所定温度まで加温することで高精度な温度制御をおこないます。
空冷式は、冷媒に流入する空気を当てて冷却する方法です。
水冷式は冷媒の冷却を水により行う方式で、空冷式よりも高精度に制御可能です。
水の代わりにグリコールを使用して冷媒を冷却する方式です。グリコール以外の不凍液で冷却する場合もあります。
冷媒として一般的なフロンを使用するもののほか、ノンフロン冷媒R1234yfなどを使用している精密空調機もあります。
ノンフロン冷媒を使用している装置は、地球温暖化係数（GWP）が極めて低くなり、「フロン排出抑制法」の対象外です。このため、指定業者による回収や破壊の必要や定期点検の義務がなく、フロンに関するコストやユーザーの工数負担をなくすことが可能となります。
精密空調機はその特性を生かし、既存の建物における室内の局所精密制御に使用されるだけでなく、アプリケーションとセットでも販売されています。以下の様なアプリケーションが適用例です。
印刷工程では、種々の溶剤やクリーム半田が使用されます。これらは温湿度に敏感な材料です。温湿度により粘度に大きく変化するため、印刷時のにじみ・ダレ・かすれが発生する可能性があります。このため、装置内を高精度に温湿度管理することが有用です。
粉体を押し固めるモールドプレスにおいては、粉体保管庫の温湿度条件によって成形物の品質が変わります。装置内や保管庫内の温湿度を高精度に制御することが必要です。
電子天秤は高い測定精度で質量を測定するため。測定物の温湿度による変化を防止しなければなりません。そのため、精密空調機と組み合わせることは非常に有用です。
