月: 2021年8月

産業用タブレットとは

産業用タブレットとは、現場での作業等でも使用できるタブレットPCです。

タブレットは軽量で持ち運びやすく、一般家庭に広く普及しましたが、近年では業務効率化や生産性向上に繋げるため、各種産業界での活用事例も増えてきました。

その一方で個人用のタブレットPCとは、現場での作業で求められるスペックが大きく異なります。例えば防水、防塵、耐衝撃性などの耐久性のほか、快適な操作を実現できる高いパフォーマンスに加えて、情報流出が起こらないセキュリティの堅牢性などが求められます。

産業用タブレットの使用用途

産業用タブレットは振動や衝撃の影響がある車載端末に使用可能です。ほかにも、雨風に晒される建設現場のような屋外で用いられています。機械の製造現場や食品の加工工場を代表として、水滴や粉塵が気になる屋内でも利用可能です。

現場によって求められる性能や機能は違うため、産業用タブレットはカスタマイズされています。具体例として、水に濡れやすい場所で使うための完全防水やコーポレートカラーに合った塗装などが挙げられます。

産業用タブレットのアクセサリー類は豊富です。具体的には、用途に合わせて、クレードル、ショルダーストラップ、ハンドストラップなどを活用できます。

産業用タブレットの構造

産業用タブレットは通常のタブレットと同様に、CPUやメモリなどPCを構成するための各パーツ、タッチパネルディスプレイから構成されています。

タブレットにはWindowsなどの一般的なオペレーティング・システム (OS) が使われており、Windows 10 IoT Editionなど、企業向けのバージョンが搭載されています。

通常のOSは2〜3年程度で新たなバージョンがリリースされ、継続利用のためには更新が必要です。旧バージョンとの互換性により、従来使用していたソフトウェアやデバイスが使用できなくなるタブレットもあります。その一方で、産業用タブレットは2～3年のような比較的短い期間でアップデートされ、業務上互換性を失うことは好ましくありません。そのため産業用タブレットには、機能アップデートが必要ないOSが搭載されている場合が多いです。

産業用タブレットの選び方

産業用タブレットを選定する際には、使用する現場の環境を考慮する必要があります。

例えば工事現場や工場、屋外の現場では、粉じんや水の混入などが起こる可能性があるため、防塵、防水性能が求められます。さらに、耐寒性や耐衝撃性が求められる場合も多いだけでなく、通信環境も重要です。

倉庫などの在庫管理や輸送管理で使用する際には、業務効率化のために、自社で導入している在庫管理システムやピッキングシステムを搭載可能か確認が必要です。その他、建設現場など屋外で使用する場合には、雨天で画面が濡れたり、手袋をしている場合でも問題なくタッチ操作が行えることが求められます。

1. 防塵・防水

防塵・防水は現場でのタブレット使用で重要な機能です。一般的なタブレットPCも防水機能が備わっていますが、現場では発生する粉じん、水分の量が大きく異なるため、より高い防塵・防水機能が求められます。そのため、産業用タブレットはタブレットの周りが分厚いケースで覆われているなどの対策がされています。

2. セキュリティ

産業用タブレットには企業の生産、物流、開発計画などの重要な機密情報が保存されており、情報セキュリティ対策も必須です。しかしタブレットは持ち運びやすいため、紛失のリスクもあります。このようなリスクへの対策として、アクセス制限を設けたり、持ち出し時の記録を徹底し、ウイルス対策ソフトの導入や情報の暗号化などの対策も必要です。

3. 電波環境

屋外の現場などでは電波環境が悪い場合もあるため、オフライン環境でも報告書を作成したり、マニュアルを参照できるシステムを導入している産業用タブレットもあります。

また、オフライン環境での操作を想定している場合には、既存のソフトウェアもオフラインで動作するように、クラウドではなくローカルにデータを保存する必要があります。

4. 防爆対策

化学工場などの有機溶剤を扱う作業場や粉じんが多く発生する作業場では、電子機器が着火源となって大きな事故を引き起こす可能性があります。そのような現場でも使用できる防爆タブレットも販売されています。

防爆タブレットも他の産業用タブレットと同様に、防水、防塵機能やセキュリティ対策などの機能を有し、産業用タブレットとして現場で活用可能です。

生分解性フィルムとは

生分解性フィルムとは、微生物の働きによって最終的に水と二酸化炭素といった分子レベルまで分解される性質を持ったプラスチックです。

一般にプラスチックは、石油由来の合成高分子であり、自然界で分解されにくい性質を有しています。

したがって、土壌に埋め立てられたり、海洋に投棄された従来のプラスチックは、自然に還ることなく、長期間残留するため、環境問題として深刻化しています。

一方、生分解性フィルムは、自然界に存在する微生物によって分解されるので、資源循環するプラスチックとして関心を集めています。

生分解性フィルムの使用用途

生分解性フィルムは、主に農業や土木資材、生ごみ収集袋、食品容器の包装に活用されています。いくつかの例を下記に示します。

1.農業用マルチシート

生分解性フィルムは、農業用マルチシートに使用されます。農業用マルチシートは、畑のうねを覆うシートで、地温の調整・保湿・雑草や病気の抑制といった効果があります。農業用マルチシートに生分解性フィルムを使用することで、使用済みのマルチシートを回収・廃棄する手間を大幅に削減できます。

2.生ごみ収集袋

生分解性フィルムは、生ゴミの回収袋の代替としても注目されています。生分解性フィルムを生ゴミの回収袋として使用して、そのまま堆肥化・メタンガス発酵施設で処理すれば、生ゴミの資源化を無駄なく行えます。

3.マークテープ

マークテープは、主に山林の樹木に目印として取り付けられます。通称、赤テープなどと呼ばれており、危険回避やコースサイン、ランドマーク、巡視用などの用途で使用されています。生分解性フィルムを使用することにより、取り外す必要がなくなり、樹木に影響を与えません。

4.野菜放送フィルム

野菜放送フィルムは、野菜の品質を守るために使用されます。野菜の販売や輸送の際に欠かせない包装形態で多くのプラスチックを消費しています。既存のプラスチックの代替として、生分解性フィルムを取り入れることにより、環境に配慮したエコロジカルな事業を行えます。

生分解性フィルムの特徴

生分解性フィルムの原料は、石油由来の生分解性プラスチックと植物由来の生分解性プラスチックに大別されます。石油由来のものは、ポリビニルアルコール（PVA）が代表的で、植物由来のものは、ポリ乳酸（PLA）などが代表的です。

環境負荷が低いとされる生分解性フィルムですが、すべてのプラスチック製品をのべつ幕なしに生分解性フィルムに置き換える必要はないとされています。環境負荷となるプラスチック製品に生分解性が必要かどうかで置き換えの優先順位が検討されています。

判断の基準になるのは、耐久財か非耐久財かという点と、そのうち回収が十分になされているかという点です。特に優先順位が高いものには、非耐久材で回収があまりできていないものが挙げられます。

例えば釣り糸や魚網が代表的で、漂着ゴミの重量比において約41%を占めています。これらに生分解性を付与すれば、仮に環境流出したとしても、海洋中の微生物によって分解されるため、資源循環が可能です。

生分解性フィルムの種類

一般的にプラスチックの種類には、熱可塑性プラスチックと熱硬化性プラスチックの区分があります。

しかし、生分解性プラスチックには、熱可塑性プラスチックしかありません。

なぜなら、フィルムの分解速度を速くする必要があるからです。生分解性が可能な化学構造として、脂肪族ポリエステルや脂肪族ポリアミドなどが挙げられますが、これらはすべて熱可塑性プラスチックです。

生分解性を有したプラスチックには、以下のような種類があります。

1.PLA

PLAは、ポリ乳酸と呼ばれる植物由来のプラスチックで、バイオプラスチックに分類されています。主にトウモロコシやテンサイ、ジャガイモなどのデンプンから構成され、生分解性を有しています。

2.酢酸セルロース（ジアセテート）

酢酸セルロースは、木材由来の繊維や綿花などを原料にしており、取り出されたセルロースを酢酸でエステル化することにより生成されます。最終的に水と二酸化炭素まで分解されることからバイオマス資源として重宝されています。

参考文献
http://www.jbpaweb.net/gp/
http://www.env.go.jp/council/03recycle/y0312-03/y031203-s1r.pdf
https://www.mri.co.jp/knowledge/column/20190408.html

断熱材とは

断熱材とは、熱の移動を遮断する効果を持った素材の総称です。

断熱材は熱絶縁材とも呼ばれ、使用用途によっては保温材や保冷材も断熱材に含まれます。建築において、断熱材は寒さを防ぐために使用されると思われがちですが、断熱材を施工することにより、冷房の効きが向上し暑さ対策にもつながります。

また、断熱材は目に見えない箇所のためコストカットされやすいです。しかし、熱の移動を抑制するだけでなく、結露などによる建物の傷みを防止する効果も有しています。

断熱材の使用用途

断熱材の身近な使用例は、住居性の向上を目的として住宅の壁や屋根または床下などです。住居の断熱性を高めることで、冷暖房が効きやすくなり、快適に生活できます。

また、冷暖房の効率が向上することで省エネの効果もあります。産業の分野では、加熱炉や焼結炉などの加熱装置に効率を高めるために、断熱材が用いられています。

なお、加熱装置内は非常に高温になるため、耐熱レンガなどの耐火性断熱材を使用するのが一般的です。

断熱材の原理

図1. 断熱材の原理

断熱材は、熱を伝わりにくくするために空気を利用します。空気は気体であり、熱伝導率が非常に低いため、高い断熱性を実現するためには断熱材内部に多くの空気を取り込みます。

ただし、気体である空気は対流することにより、熱交換ができるので、性能の高い断熱材を設計するには、空気の対流を防ぐ工夫がなされています。性能の高い断熱材では、ウレタンやガラス、シリコンなど、比較的熱伝導性の低い材料を使って繊維や多孔質の素材を作り、小さな空隙に空気を閉じ込めることで対流による断熱性の低下を防いでいます。

天然の断熱材である羽毛などの動物性繊維でも、断熱の仕組みは同じです。繊維の隙間に空気が保持されており、対流しづらい構造になっているため、断熱効果があります。木材による断熱効果も同様の仕組みですが、その断熱性は木材の種類によって大きく異なります。

一般的に比重が小さく軽い木材が断熱材として重宝されます。このほかにも空気を閉じ込める構造を形成する固体自体の熱伝導率を下げることや、輻射による熱の移動を抑制するためカーボンブラックを混合するなどの工夫がされています。

断熱材の種類

図2. 断熱材の種類

1. 繊維系断熱材

繊維系断熱材とは、繊維質のものを絡ませることで構造体をなしている断熱材です。繊維と繊維の間に、多くの空隙が存在した構造になっています。

繊維の材料として、有機質断熱材には、羊毛、植物性繊維、木材などがあります。羊毛は天然素材のため、とても高価です。また、国内では対応できる業者が少なく入手しにくいです。しかし、防虫効果や調湿効果があり、断熱性にも優れています。

無機質断熱材には、ガラス質や鉱物質、粘土質、炭素質などがあります。例えば、ガラス質の代表的な例として、グラスウールが挙げられます。グラスウールは、昔ながらの素材でよく木造住宅に使用されていました。

素材にガラス繊維を使用しているため、難燃性です。しかし、吸湿しやすい特徴があり、湿気対策が必要になります。

2. 発泡プラスチック系断熱材

発泡系プラスチック断熱材は、プラスチックの中に発泡剤を混ぜて発泡させることにより、プラスチックの中に気泡を閉じ込めたような構造を形成した断熱材です。発泡スチロールなどでおなじみだと思います。

繊維系断熱材よりも細かいゴミが出づらく、強度が高めになることが多いですが、プラスチックなので耐火性や耐熱性が弱点となる場合が多いです。そのなかでも、フェノールフォームは耐熱性の高いフェノール樹脂を使用しているため、耐熱性も高いものになります。

3. セラミック系断熱材

建築用途で用いられることは少ないですが、デバイスや加熱炉など、発火しにくいため特に高温となるような環境において使用されます。エアロゲルやヒュームドシリカ断熱材など熱伝導率の面では最も性能の高い断熱材が登場しています。

4. 有機質・無機質複合板

有機質・無機質複合板には、ガラス繊維と熱硬化性樹脂、エアロゲルなどを組み合わせた複合材があります。この材料は、有機質と無機質の特性を併せもつことが可能で、お互いのメリットを最大限に活かせます。また、デメリットとなる特徴も片方で補うことで適した材として活用できます。

いずれの断熱材も、繊維の隙間や多孔質の素材に空気を保持していることで、断熱性を発揮します。

断熱材の選び方

断熱材を選ぶ際には、断熱材の熱伝導率を参考にすることが1つのポイントです。また、断熱材の種類によっては、断熱材の密度が断熱性能の指標になります。

例えば、繊維系の断熱材として、グラスウールを取り上げると、10Kのグラスウールでは、熱伝導率が約0.050 (W/m・k) です。しかし、32Kのグラスウールでは、熱伝導率が約0.036 (W/m・k) になります。この2つを比較すると、32Kのグラスウールがより断熱性能に優れています。

なぜなら、断熱材は熱伝導率の数値が低いほど、断熱性能が高くなるからです。一方で、断熱材の密度は、数値が高くなるほど断熱性能が高くなります。また、基本的に密度が高いほうが強度があるので、扱いやすくなります。

このことから断熱材を選ぶ際には、断熱材の熱伝導率と密度が指標になることが分かります。さらに難燃性や防虫性、調湿性、価格などを比較検討することで、必要な断熱材を絞り込みやすくなります。

断熱材のその他情報

断熱材の工法

図3. 断熱材の工法

断熱材の工法には、大きく分けて3種類あります。断熱材の素材も大切ですが、工法により断熱効果も変わるため、適した工法を選択することが重要です。

充填断熱工法
充填断熱工法は、国内の木造住宅において、最も選択される断熱材の施工方法です。この工法では、建物の外壁より内部にある構造材などのあいだに断熱材を施工します。

一般的には、繊維系素材や発泡プラスチックなどの製品がよく使用されます。また、断熱材の厚みをしっかりと確保でき、施工費用も比較的安く、断熱材が劣化しにくいことがメリットです。

一方で、壁体の内と外に温度差が生じるため、結露が発生しやすく、建物の空間を断熱材が一部占有することから有効活用できる空間が減少することがデメリットとして挙げられます。

外張り断熱工法
外張り断熱工法は、ボート状の断熱材を構造材よりも外側に施工する工法です。この工法では、構造材よりも外側で断熱するため、壁体の内外での温度差が少なくなり、結露が減少します。

また、内側の断熱材がなくなり、屋根裏などの空間が空くことで、有効活用できる空間が増えます。しかし、断熱材をあまり厚くすることができず、外的環境により近いことから断熱材のゆるみや変形などに注意する必要があります。

付加断熱工法
付加断熱工法は、充填断熱工法と外張り断熱工法を組み合わせた施工方法です。お互いのメリットを加えることにより、断熱効果をさらに高めることができます。

しかし、施工するには、両方の施工に対応できる業者を探すか、別々の業者に対応してもらわなければありません。そのため、コストがかかることがデメリットです。

参考文献
http://www.nikkokasei.co.jp/pdf/heat-08.pdf
https://www.asahikasei-kenzai.com/akk/insulation/customer/neo/point/5-1.html

配管ヒーターとは

配管ヒーターとは、配管内部を流れる液体が凍結しないように加熱するためのヒーターで、凍結防止ヒーターや凍結防止帯とも呼ばれます。

配管ヒーターは、特に水道管に対して使用され、気温が氷点下を下回るような寒冷地では生活に欠かせないものです。水道管が凍結すると、水道を利用できなくなるだけではなく、凍結に伴って水の体積が膨張するため、水道管が変形したり、最悪の場合、破裂したりする恐れがあります。配管ヒーターは、水道管を温めることで凍結を防止するためのものです。

配管ヒーターの使用用途

配管ヒーターは、水道管の凍結を防ぐために寒冷地でよく使われています。

特に、地中に埋設されておらず、地表に露出している水道管では、配管ヒーターを使って凍結を防ぐ必要があります。

このとき、水道管の材質によって適切なものを選択しないと、かえって水道管を傷めてしまう恐れがあります。

これまで水道管の素材は、銅管などの金属が主流でしたが、近年は、塩ビ管やポリエチレン管などの樹脂を利用したものに置き換わってきています。配管ヒーターも、このような水道管の素材の変遷に合わせて改良されています。

配管ヒーターの構造

配管ヒーターは、発熱体部分と電源ケーブル部分から構成されています。

発熱体部分と電源ケーブル

発熱体部分は、ニクロム線などで構成されており、電源ケーブルを介して電流を流すことでジュール熱が発生します。電源ケーブルには、ヒーターに断線がないことを確認する通電ランプや電源ランプが付属している場合があります。

フラットケーブルのような帯状の発熱体部分を水道管に巻きつけて使用することで、管内の水が温められます。巻きつけた発熱体部分の上から、さらに保温テープを巻きつけることで、発熱体部分と水道管がしっかりと固定され、かつ効率よく水道管を温めることが可能です。

配管ヒーターとの組み合わせ

配管ヒーターは、サーモスタットを組み合わせて使用されることがよくあります。サーモスタットを使用することは、温度制御ができることと、必要なときだけ加熱するので電気代の節約にもなるという2つのメリットがあります。

サーモスタットの検知方式

サーモスタットには「外気温検知式」と「配管温度検知式」の2つの方式があります。

外気温検知式は、外気温に反応するため、配管に密着させる必要がなく、取り付けが簡便というメリットがありますが、内部の水が十分に温まっても過剰に加熱を続けてしまう恐れがあります。

一方で、配管温度検知式では、配管温度を測定しているので過剰加熱の心配がありません。しかし、配管とサーモスタットをしっかりと密着させる必要があり、取り付けには十分な注意が必要です。

配管ヒーターの選び方

配管ヒーターには、多くの種類がありますが、取り付ける配管の材質や長さに沿ってヒーターを選択しなければなりません。

また、電源ケーブルに通電ランプや電源ランプ、消費電力量の表示モニター、サーモスタットが付属しているのかといったことも、配管ヒーターを選ぶひとつの基準になります。

注意しなければならない点として、配管の材質と発熱体の被覆方法があります。例えば配管の材質が架橋ポリエチレンパイプなどの樹脂で構成されており、発熱体の被覆が軟質塩ビである場合は、可塑剤が移行してしまい、配管が脆化してしまいます。

そのため、発熱体の被覆に対策を施している製品を選択するようにしましょう。

配管ヒーターの自己制御

近年では、サーモスタットを搭載していない自己制御型のヒーターが普及しています。このタイプは、サーモスタットを使用しなくても発熱体が異常に加熱したり、焼き切れたりして故障することがありません。発熱体が周囲の温度に合わせて自動で加熱するように設計されています。

また、並列回路で構成されているヒーターもあり、現場で切断などの加工が可能な種類も販売されています。発熱体には、自己制御型の発熱抵抗体が使用されます。

さらに、付属機器を少なくできることから、省エネで経済的に稼働でき、静音性にも優れています。

ただし、電源に接続しているあいだは、電流が流れ続けているため、電気代が発生します。

参考文献
https://www.best-parts-media.jp/element/1500
http://mutumisetubi.com/helpful-information/heater/

統合プラットフォームとは

統合プラットフォームとは、企業内などで扱う大量のデータを整理し統合させたり連携させたりする際に使用する基盤のことです。

大きな企業になるとデータの管理箇所がバラバラになることが多いですが、データ管理を一元化できるだけでなく、各データに応じてアクセス権限を付与してデータの品質保つことができます。現代社会では大量のデータの中から必要なものをピックアップし読み取ることが重要なため、必要なデータを逃さないために必要なシステム基盤といえます。

統合プラットフォームの使用用途

統合プラットフォームはシステム基盤のため、多くのデータを扱う場所、これらのデータを一元管理する必要がある場所のコンピューターに導入することが重要です。

そのため主な導入先としては企業規模の大きい会社のコンピューターや一度にたくさんのデータを扱う必要のある病院内のコンピューターなどに導入されることが多いです。

企業や病院内ではたくさんのデータを扱っているだけでなく、そのデータの破損や漏洩が大きな損害となってしまうため、データ品質の保持を目的として導入されることもあります。

統合プラットフォームの原理

この統合プラットフォームのメリットとして、大量のデータやアプリケーションをクラウドに移行させることでこれらの統合をより簡素化できることが挙げられます。

基本的にコンピューター内ではアプリケーションやプログラムを稼働する「OS」やデータを保管する「ストレージ」などいくつかのシステムが常時動いている状態となっています。

データの量が膨大になった現代では、コンピューターの処理能力に対し、データなどの容量が多すぎて機能を低下させてしまう懸念があります。そこでこの統合プラットフォームを導入することによって、1つの統合されたプラットフォーム内でアプリケーションの稼働を行ったり、データの保存、それらの連携を行えるようになります。

プラットフォームを統合し一元化することで、動作不良を懸念して無駄にスペックの高いコンピューターを使用する必要もなくなります。結果的にコストの削減にも役立つ点もメリットの一つです。

参考文献
https://www.ntt.com/business/services/network/interconnect/flexible-interconnect/glossary/016.html
https://www.hitachi.co.jp/products/it/storage-solutions/products/software/hsms/fusers.html

樹脂流動解析とは

樹脂流動解析は、樹脂を成形機で成形する場合、金型やダイ内での溶融樹脂の流動を計算によって解析・可視化して樹脂の温度、圧力、速度、流動状態、収縮量などを予測することを言います。シミュレーションにより、ウェルドやそり変形、残留応力などの成形不良を予測したり、成形不良の原因分析をします。

射出成形解析では、金型内での溶融樹脂の充填・圧力・冷却の解析、そり解析、金型の冷却解析、樹脂の熱硬化反応解析などを行います。押出成形解析では、ダイ内での樹脂の流動解析、ダイ押出後の冷却速度解析、冷却後の形状変形の予測、多層成形した場合の流動解析、連成解析による金型変形解析、流動残留応力の解析などです。この他、ブロー成形解析や熱成形・真空成形解析なども行います。

樹脂流動解析の使用用途

製品設計、金型設計、成形の各部門において樹脂流動解析を行うことにより、事前に机上で問題点を把握して解決できるので、納期の短縮、コスト低減、品質の向上などが図れます。

型技術の分野での用途例として、目標ウェルド位置から仮想的に樹脂を注入した流動解析によってゲート設計の最適化などを行っています。

射出成形の分野では、CIP法を用いた数値解析によって樹脂挙動だけでなく、金型内部の空気の挙動も同時に解析しています。また、段差部での樹脂流動の詳細解析、CF-SMC 成形における繊維配向シミュレーション技術、熱硬化性樹脂流動解析によるキャビティ多数個取り金型の流路設計などがあります。

さらに、超高速射出成形におけるウェルドライン生成および消失過程の可視化解析、押出混錬機の評価技術、フェノール樹脂の押出成形とフェノール樹脂パイプの用途などに応用されています。

樹脂流動解析の特徴

金型内における溶融材料の流れ解析は、プラスチ ック成形品では粘度が高く薄肉の三次元形状が多いので、狭い隙間の平板間流れに簡略化して行います。まず局所直交座標系において連続、運動及びエネル ギーの方程式を作ります。材料物性値が必要ですが、このうち粘度はせん断速度と温度の実験式を使用します。

次にこの方程式をコンピュータで数値的に解きます。数値解析の手法は、いくつかの方式が使われています。すなわち、差分法、有限要素法、境界要素法、BFM (Branching Flow Method)、FAN法(Flow Analysis Network Method)などです。これらの手法を使った樹脂流動解析ソフトが多数市販されており、樹脂製品・金型・ダイ設計の技術者や生産技術者が比較的容易にシミュレーションを行うことができます。

金型内各部の温度、圧力、流量、速度、収縮量などが解明でき、可視化してシミュレーション結果を一目で見ることもできます。そしてフローパターン、ウェルド、そり変形、収縮量などを予測して、設計段階で成形不良の防止、ゲート位置設定、金型温度選定などができるようになります。

参考文献
https://www.cybernet.co.jp/eng-service/kaiseki/service/cfrp.html
https://www.jstage.jst.go.jp/article/seikeikakou/32/8/32_287/_article/-char/ja/
https://www.jstage.jst.go.jp/article/seikeikakou/19/1/19_1_41/_pdf/-char/ja
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjspm1947/34/9/34_9_387/_pdf/-char/ja
https://www.jstage.jst.go.jp/article/seikeikakou/28/7/28_254/_article/-char/ja/

棚卸システムとは

棚卸システム (英: Inventory system) とは、棚卸業務をスムーズに行うためのシステムのことです。

特に在庫を多く抱える企業等では、すべての在庫を1つ1つ数えて帳簿の在庫数と照合する従来のやり方では、多くの人手と莫大な時間がかかります。そこで、物品をバーコードやICタグで管理し、ハンディスキャナを用いて読み取ることで、在庫の確認作業を容易にすることが可能です。

また、読み取ったデータをそのまま電子データで取り扱うことができるため、実際の在庫数と帳簿上の在庫数が合っているかの確認も容易にすることができます。

棚卸システムの使用用途

棚卸は現在の在庫状況を正確に把握するためのものであるため、棚卸によって商品の原価と利益を計算することができます。つまり、棚卸システムの導入によって、企業の利益を迅速かつ正確に把握できるようになり、事業戦略を決める手助けにも役立ちます。

また、リアルタイムで在庫数の管理ができるようにシステムを構築すれば、資材調達や商品販売の方針に随時反映させることが可能です。さらに、入出荷時のミスを早急に把握でき、問題の早期解決に繋がります。

棚卸システムの原理

棚卸システムをどのように構築するかは、状況によって異なります。構築する際は、在庫の規模に対する導入や運用のコストと得られる効果を考慮することが大切です。

1. Excelで管理する方法

手軽に導入できるやり方は、Excelによる在庫管理です。Excelの数式やマクロを活用することで、実際の在庫数と帳簿上の在庫数の照合をスムーズに行うことができます。ただし、棚卸において最も時間がかかると言われている在庫数の確認とExcelへの入力は手作業になるため、大幅な時間短縮にはなりません。

2. バーコードで管理する方法

バーコードスキャナで読み取るだけで在庫の確認をスムーズに行えるため、パソコンと連携させることで入力の手間も省くことができます。在庫数のカウントミスや記入ミスを減らすことも可能です。

さらに、IDタグによる管理を導入すれば、複数の物品を置いたまま一気に読み取ることができるため、物品を1つ1つ取り出してバーコードを読み取る手間も省けます。そこにロボットを組み合わせて無人の自動化システムを構築する方法もあります。

棚卸システムの選び方

1. ハードウェアの機能性や信頼性

棚卸システムのハードウェアは、作業現場での使用に適した堅牢な設計であることが望ましいです。また、信頼性が高く、作業中にシステムが停止することがないように、耐久性やメンテナンス性などの機能面も重要です。実際の作業現場での使用を想定して検討する必要があります。

2. ソフトウェアの機能性や使いやすさ

棚卸システムのソフトウェアは、棚卸作業の効率化や生産性の向上に貢献する機能を備えていることを確認します。例えば、自動で在庫数を読み取り、集計する「バーコードリーダー」や、複数の棚卸作業を同時に管理する「多重棚卸機能」があると便利です。また、棚卸は企業によっては低頻度 (年2回など) で行うため、久しぶりの作業でも間違いなく使いやすいかどうかも重要なポイントです。

3. システムのカスタマイズ性

自社の業務に合わせたカスタマイズができるシステムを選ぶことが重要です。棚卸システムによっては、自社独自のルールや規則性を反映したカスタマイズが可能なものもあります。

自社の業務に合わせて細かなカスタマイズができることで、よりスムーズな棚卸作業が行えます。既存のハンディターミナルに棚卸のソフトウェアをインストールする場合は、そのハンディターミナルとの互換性やバージョンアップに対応しているかも確認する必要があります。

4. サポート体制やメンテナンス体制

システムの導入後、万が一トラブルが発生した場合に、迅速に対応してくれるサポート体制が整っていることが重要です。また、メンテナンス体制も整っているかどうかを確認します。

システムの安定した運用のためには、定期的なメンテナンスが必要になるケースも少なくありません。メンテナンスを内部で対応するか外注するか、システムの体制について事前に確認しておくことが重要です。

参考文献
https://it-trend.jp/inventory_control/article/97-0034
https://info.isi-grp.co.jp/blog/grandit/-five-ways-of-inventory
https://smartf-nexta.com/column/ims5_tanaorosi-merit/

印刷管理とは

印刷管理とは、各個人が企業や組織内における資料の印刷物を管理し、セキュリティ強化や権限設定、印刷ジョブの管理やプリンター設定などの管理をすることです。

印刷ジョプの管理により情報を見える化して、資料を印刷する際のコスト削減にもつながります。印刷管理の主な役割として印刷コストを一括管理したり、印刷コストを下げられるよう枚数の制限や強制的にモノクロへの設定変更をしたりすることも可能です。

また、印刷機を起動させるためにICカードなどのスキャンを必須とし、ログを管理することで印刷機の不正使用を制限します。

印刷管理の使用用途

印刷管理システムは、1つのフロア内に印刷機がいくつもある会社や、敷地内に誰でも使用できる印刷機がある学校などに導入されています。印刷管理のシステムを搭載することのメリットとして、各場所にある印刷機を一元管理できることや無駄な印刷コストを削減できることが挙げられます。

最近の印刷機では、カラーもモノクロも印刷可能な印刷機が多いですが、印刷をモノクロに制限するなどの制御も行えます。

印刷管理の原理

印刷管理にはさまざま原理がありますが、ここでは会社共有の印刷機を例に原理を説明します。

印刷管理システムにおいて基幹となるのは、専用の管理サーバーです。この管理サーバーでは、社員のパソコンから得られる印刷指示を一元に管理し、それぞれの印刷機に信号を送ります。ここで、社員はICカードを通し印刷機を起動させることで、印刷が開始されます。

これらの印刷に関する情報はサーバーにすべて蓄積されるので、エラーが起きた場合は、管理用のパソコンにすべて情報が流れ迅速に修理対応ができるだけでなく、修理後にエラーが起きた直後からの印刷を再度やり直すことも可能です。このように、複数のコンピューターから得られる印刷指示をすべて一元管理し、適切な印刷機へ印刷の指示を流すことが印刷管理の主な機能です。

そのほか、モノクロで出力する予定の印刷物に対し、わざわざコストの高くなるカラー印刷をしない制限をかける信号を送ることも可能です。無駄を排除した印刷管理を行うことで、大幅なコスト削減にも役立ちます。

印刷管理の選び方

印刷管理システムを選ぶ際には、下記について注意して選ぶ必要があります。また、導入前に試用期間を設けて実際にレビューしてみることもポイントです。

1. 機能性

印刷管理機能は、印刷を行うユーザーのための機能と、管理者のための機能とに分けることができます。この際に、それぞれの立場において必要な機能が備わっているか確認することが重要です。

2. コストの適切性

導入時のコスト、ランニングコストが予算と見合っているか確認が必要です。印刷管理によって印刷のコストダウンの見込みも立つため、どのくらいの期間で回収できるか事前に試算しておくことが重要です。

3. 操作性

印刷機能は従業員の誰もが使うことがあります。そのため、事前にマニュアルを読んでおかないと操作ができないものではなく、直感的にやりたいことができるような操作性能をもっていることが重要です。

4. セキュリティ性

印刷物には機密情報が含まれていることがほとんどです。そのため、サーバーに保管しているデータが漏洩しないことはもちろん、外部からの攻撃にも対応していることが非常に重要となります。

5. サポートの充実性

万が一不具合が発生した場合の、サポートやバックアップ体制が整備されていることを確認しておく必要があります。

参考文献
https://www.uchida.co.jp/it/products/printone/index.html
https://www.fujitsu.com/jp/products/software/middleware/business-middleware/interstage/products/printmgr/

ワークフローとは

ワークフロー (英: Workflow) とは、企業等の業務を進める上での、様々やり取りや手続きの一連の流れのことです。

また、その流れを図示化したものを指します。例えば、備品購入や経費精算で、「どのように申請して誰の承認を得る必要があるのか」といった手順を定めたものです。

ワークフローの可視化により、業務の流れを見直すことが可能で、それによって業務効率の向上を実現できます。その際、従来の紙媒体でのやり取りを排除し、電子的な手段に置き換えることで、業務スピードアップや人的ミスの削減などをさまざまな業務改善につなげられます。

ワークフローの使用用途

ワークフローシステムは、物品購入や契約などの各種稟議、総務・経理・人事関連などの各種申請、報告書の提出、企画提案書の提出など、さまざまな業務に利用されます。特に、物品の購入や取引先などとの契約に関する社内稟議の自動化がワークフローシステムの得意とする分野です。

ワークフローの原理

一般的に、ワークフローは複数のタスクを関連付け、順序付け、自動処理により、生産性を向上させ、エラーを減らし、時間とコストを節約できます。

ワークフローは、一般的に以下のような手順で構成されています。

1. プロセスの分析

業務プロセスを分析します。これには、業務の目的、作業の流れ、役割、責任などが含まれます。

2. ワークフローの設計

業務プロセスを改善するために、ワークフローを設計します。これには、タスクの定義、タスクの順序、役割と責任の定義、およびワークフローの自動化に必要なツールとシステムの選択が含まれます。

3. ワークフローの実装

ワークフローを実装するために、必要なシステムとツールを導入し、自動化されたプロセスを設定します。これには、ワークフローの自動化、ワークフローの監視、およびワークフローの改善が含まれます。

4. ワークフローの監視・改善

ワークフローが正常に機能しているかどうかを監視し、必要に応じて改善します。これには、ワークフローの分析、ワークフローの改善、およびワークフローの改善に必要なシステムとツールの選択が含まれます。

ワークフローの自動化により、時間とコストを削減し、生産性を向上させることができます。また、ワークフローの設計と実装により、業務プロセスを最適化し、エラーを減らし、効率を高められます。

ワークフローの選び方

1. 目的と要件の明確化

ワークフローシステムを選択する前に、自社が抱える課題や目的を明確にし、要件を洗い出す必要があります。また、どの程度のワークフローが流れるのかも見積もっておくことをおすすめします。

2. ワークフロー定義

直列承認や並列承認、合議承認、フロー分岐など企業や組織ではさまざまなフローが存在します。自社で必要とする承認フローが実現できるかを見極めます。

3. 外部システム連携

例えば、人事異動があった場合に、人事システムとの連携により承認者の変更が自動的にできると運用の手間が減ります。

4. モバイル対応

スマートフォンを社員に支給している場合、ワークフローシステムがスマートフォンに対応していれば、出先でも操作できるため素早い処理が可能となります。

ワークフローの特徴

ワークフローの導入による電子化によって、多くのメリットが得られます。主なメリットは以下のとおりです。

• 紙の書類に手書きで記入する手間、記入ミスによる書類再作成の手間、手渡しや郵送で書類を回覧する手間などを省けるため、業務時間の短縮を図ることができます。
• 記入漏れや金額ミスなどのチェック、複数人承認の進捗確認なども、電子データであれば簡単にシステムを構築できます。
• テレワークの環境を構築すれば、書類作成や承認のために出社する必要がなく、どこでも業務を進めることができます。
• 申請内容や承認履歴をデータで管理が可能で、自動化システムの構築で承認者に自動で連絡ができるため、ルールに則った運用がしやすく、内部統制の向上を図れます。

その他にも、紛失リスクを削減できる、保管場所を削減できる、検索が容易になる、印刷コストを削除できるなどのメリットがあります。

参考文献
https://www.ndensan.co.jp/dugong/workflow.html
https://www.atled.jp/workflow/
https://solutions.system-exe.co.jp/appremo/blog/workflow-advantages-and-disadvantages