【2023年版】零相リアクトル メーカー4社一覧
零相リアクトルについての概要、用途、原理などをご説明します。また、零相リアクトルのメーカー4社一覧や企業ランキングも掲載しておりますので是非ご覧ください。零相リアクトル関連企業の2023年11月注目ランキングは1位:株式会社安川電機、2位:富士電機株式会社、3位:東芝シュネデール・インバー夕株式会社となっています。
零相リアクトルとは
零相リアクトルは、インバータの周辺機器として使われるリアクトルの一種です。
リアクトルは電線をコイル状に巻いた構造をしており、インバータの入力側または出力側に設置することで、高周波電流の阻止やノイズの低減などの効果を発揮します。
一般的なリアクトルがチョークコイルなどのように電線を単独で巻いているのに対し、零相リアクトルは三相の電線を極性と巻き数が等しくなるように巻いたリアクトルです。零相リアクトルは、インバータを稼働した際に発生するノイズを低減します。
零相リアクトルの使用用途
零相リアクトルは、インバータの入力側・出力側に設置して、インバータから発生するノイズが周辺機器に与える影響を低減するために使われます。
インバータは、家庭用のエアコン・冷蔵庫・炊飯器や、産業用のモーター・ポンプ、エレベータ、医療電子機器など、さまざまな分野で使われており、インバータの周辺機器である零相リアクトルも幅広く使用されています。
零相リアクトルは、数MHzまでの周波数帯のノイズ抑制に効果があるため、ラジオ・テレビへの電波障害の低減、計測器・センサーの誤作動防止などの目的で使用されます。
零相リアクトルの原理
零相リアクトルは、三相の電線を極性・巻き数を同等にしてまいた構造をしています。零相リアクトルはリング形状をしており、インバータの入力側または出力側の電線をリングに巻きつけるか、またはリングの中を貫通させて使用します。
インバータを動作させると電線に交流電流が流れ、零相リアクトルのリング内に円周方向の磁束が発生します。交流電流の変化に応じて磁束も変化し、電線に電流の変化を妨げる方向の逆起電力が発生します。この逆起電力の効果で、放射ノイズの原因である零相電流が低減します。
零相リアクトルは、インバータの入力側・出力側どちらにも設置できます。インバータの入力・出力タイプには単相と三相がありますが、三相インバータに零相リアクトルを設置するときは、各相を一括で貫通させるか、同一方向に巻きつける必要があります。巻きつける回数が多いとノイズ低減の効果も高くなります。
電線をリングに貫通させて使用する場合は、複数の零相リアクトルを並べて貫通させます。このとき、零相リアクトルの数と、巻きつけて使用する場合の巻きつける回数が同じであるなら、ノイズ対策効果は等しくなります。
零相リアクトルメーカー 4社
*一部商社などの取扱い企業なども含みます。
零相リアクトル 2023年11月のメーカーランキング
*一部商社などの取扱い企業なども含みます2023年11月の注目ランキングベスト4
注目ランキング導出方法| 順位 | 会社名 | クリックシェア |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社安川電機 |
33.3%
|
| 2 | 富士電機株式会社 |
33.3%
|
| 3 | 東芝シュネデール・インバー夕株式会社 |
20.8%
|
| 4 | 株式会社豊田自動織機トヨタL&Fカンパニー |
12.5%
|
注目ランキング導出方法について
注目ランキングは、2023年11月の零相リアクトルページ内でのクリックシェアを基に算出しています。クリックシェアは、対象期間内の全企業の総クリック数を各企業のクリック数で割った値を指します。社員数の規模
- 富士電機: 26,757人
- 安川電機: 14,880人
- 東芝シュネデール・インバー夕: 33人
設立年の新しい会社
- 東芝シュネデール・インバー夕: 1998年
- 豊田自動織機トヨタL&Fカンパニー: 1956年
- 富士電機: 1923年
歴史のある会社
- 安川電機: 1915年
- 富士電機: 1923年
- 豊田自動織機トヨタL&Fカンパニー: 1956年
零相リアクトルのカタログ 1件
Metoreeに登録されている零相リアクトルが含まれるカタログ一覧です。無料で各社カタログを一括でダウンロードできるので、製品比較時に各社サイトで毎回情報を登録する手間を短縮することができます。
日本ケミコン株式会社
【日本ケミコン】インダクタ総合カタログ
カタログ概要
日本ケミコンのインダクタ(コイル、リアクトル)総合カタログです。インダクタ全シリーズの仕様を掲載しています。データ更新日◆2023年10月12日掲載内容◆コモ...
タグ付けカテゴリ
零相リアクトル EMC対策部品 フェライトコア インダクタ(コイル) +32022年1月27日
