カテゴリー: 製造業マーケティングガイド

製造業が顧客管理ツール（CRM）を導入すると、顧客情報を一元管理できるようになります。その他、営業やマーケティング施策も向上できるというメリットがあります。今回の記事では、顧客管理ツールを導入するメリットや選び方について紹介します。

顧客管理ツール（CRM）を導入するメリット

顧客管理ツール（CRM）のメリットには大きく分けて3つあります。ここでは、それぞれのメリットを詳しく解説します。

1. 顧客情報を一元で管理できる

顧客名や住所、アドレスなどの顧客情報にを一つにまとめられるようになります。また、商談内容や見積もり、契約した経緯、過去の取引履歴などの情報も一元管理することもできます。

2. 他部署と情報連携が取れる

顧客管理ツール（CRM）では情報を従業員同士で共有できるため、誤った情報が流れる心配がなくなります。確認したいことがあれば顧客管理ツール（CRM）を見るだけで済むので、業務効率化にも繋がります。

3. 情報管理のコスト削減

顧客管理ツール（CRM）がない時代は、紙やエクセルに入力していたので部署によってバラバラでした。顧客管理ツール（CRM）によって一元管理化されることで、不要なコミュニケーションやミーティングがなくなり、時間的コストの削減に繋がります。

製造業における顧客管理ツール（CRM）の選び方

顧客管理ツール（CRM）は、自社の目的にあった機能が備わっているかを考慮した上で選ぶ必要があります。そのため、まずは必要な機能を明確にすることが大切です。

おすすめの顧客管理ツール（CRM）

顧客管理ツール（CRM）は数多くありますが、中でもおすすめのものを2つ紹介します。

1. Sales Cloud

Sales Cloudは株式会社セールスフォース・ドットコムが提供しており、世界でトップともいえるほどで知名度や評価が高いです。顧客情報の一元管理だけでなく、メールや販売上京の管理、販売予測などの分析ツールの機能が備わっています。そのため、製造業にとどまらず幅広い業界で利用されています。

2. eセールスマネージャー

eセールスマネージャーは、ソフトブレーン株式会社が提供してるツールです。国内の企業が開発したツールなだけに、日本人向けに作られているので操作性が良いことで高い評価を受けています。2021年4月に実施されたユーザー調査については、総合満足度No1を4年連続で獲得しています。

自社にあった顧客管理ツール（CRM）を導入して情報を一元管理しよう

顧客管理ツール（CRM）を導入することで、正しい情報が一元管理され無駄なコスト削減にも繋がります。他にもさまざまなメリットがあるので、ぜひ貴社も導入を検討してみてはいかがでしょうか。

日本における製造業はGDP・就労人口共に全体の約2割を占める重要な基幹産業ですが、同時に多くの課題を抱えた産業の一つです。その一方、近年発達するさまざまな新技術は、その課題解決に大いに貢献することができます。今回の記事では、製造業における課題と課題解決策を具体的に解説します。

製造業における具体的な課題

製造業における主な課題は3つあります。下記では、それぞれの課題を具体的に解説します。

1. サプライチェーンの断絶

典型的なレジリエンスに関する課題の一つです。近年のコロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻に見られるように、国際化したサプライチェーンは様々な要因によってダメージを受ける可能性を持っています。想定される原因が多岐に渡るため、画一的な対策は困難ですが、BCPの観点から自社のサプライチェーンを見直し、複数社購買といったリスクヘッジを進めることが重要といえるでしょう。

2. カーボンニュートラル

グリーン分野での大きな課題といえばカーボンニュートラルへの挑戦でしょう。省エネ、再生可能エネルギーなど様々な新技術が生まれる現代において、特に2050年のカーボンニュートラルを目指す日本の製造業にとっては非常にチャレンジングな課題といえます。

3. 労働者人口の減少

超高齢化社会を迎える日本にとって労働者人口の減少は喫緊の課題です。この課題へのデジタル分野での対応として、電子化による工数削減やロボット技術の導入が挙げられます。引退する高齢者の技術伝承についても、デジタル分野に関連した技術の導入は有効な対策といえるでしょう。

製造業における課題解決策

経済産業省は2021年版ものづくり白書において、製造業の生き残り戦略に資する動向分析として、レジリエンス、グリーン、デジタルの3分野を軸として掲げました。製造業のニューノーマルとも呼ばれる分野の特徴を以下に示します。

1. レジリエンス

地震や洪水といった自然災害、新型コロナウイルスのような感染症、紛争や戦争による影響が具体的な課題として挙げられます。このような不測の事態に対する復旧力を示すのがレジリエンスです。

2. グリーン

地球温暖化をはじめとする様々な問題に対する重要な課題分野であり、企業として特に考慮すべき内容としてはコンプライアンス対応とそれに伴う技術導入が挙げられます。企業価値を高める意味でも明確な数値目標を策定し、太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入や、省エネルギー活動を推進することが重要です。

3. デジタル

デジタル分野はさまざまな電子化技術やロボティクス関連の技術に関する分野です。DXやIoTといったデジタル技術は世界の距離を狭くし、進化するロボット技術は無人の工場さえ可能にしました。これら3分野の中でも特に製造業が活躍する分野といえるでしょう。

課題に取り組むときの注意点

これらの課題解決に向けて取り組む際に、課題を解決することによって達成する具体的なイメージを持つことが大切です。これまでに記載したさまざまな新技術は現在も進化を続けており、その役割も変化しています。

しかし、最も重要なことはその技術を使って現在抱えている課題を解決し、あるべき姿を達成することです。技術導入には多大な工数が必要であるからこそ、新技術を導入する際には手段が目的となってしまい本来の課題解決に繋がらないなど、本末転倒な結果とならないよう注意しましょう。

課題解決に向けて解決策を明確にしよう

日本は第二次世界大戦後、ものづくり大国として製造業を中心に目覚ましい経済成長を成し遂げましたが、2022年現在その基幹産業であった製造業はさまざまな課題に直面しています。

しかし同時にDXやIoTをはじめとする新技術が発展し、グリーン産業など新たな経済分野が成長産業として注目されてきました。今後これらの技術をうまく活用し、課題解決を進めることができれば、日本の製造業は再び世界的な価値を構築する機会を得ることでしょう。

IoTとは「Internet of Things」の略称であり、様々なモノがインターネット上でつながることによって新たな価値が生まれることを意味しています。今回の記事では、IoTとAI技術に関する代表的な展示会である「ものづくりAI/IoT展」について紹介します。

ものづくりAI/IoT展とは

出典元：ものづくりAI/IoT展 公式サイト

ものづくりAI/IoT展とはRX Japan株式会社(旧社名：リードエグジビションジャパン)が主催する日本ものづくりワールドを構成する展示会のうちの一つであり、ものづくり展と呼ばれる種類の展示会の中では日本最大規模を誇ります。

日本物作りワールドは製造業の様々な課題解決に関連した複数の専門展示会で構成されていますが、このうちものづくりAI/IoT展はIoTプラットフォーム、AIソリューション、セキュリティ、通信機器などの製造業向けAI/IoT技術を有した企業が出展する展示会です。

ものづくりAI/IoT展を含む日本ものづくりワールドは2022年現在、名古屋、東京、大阪で合計年3回の開催が予定されており、更に2023年11月にはこれに加えて福岡での開催も予定されています。

ものづくりAI/IoT展に出展するメリット

ものづくりAI/IoT展を含む日本ものづくりワールドは製造業の課題解決全般に対する製品や技術関連の展示会であり、関連する展示会としては日本最大規模です。

商談メインの展示会であるため多くの顧客は明確な課題を持って来場するから、リード獲得が期待でき、効率的な集客を見込むことができる展示会といえます。

また関連する展示会が併催され、セミナーなども多く開かれるため、特定の目的や課題を持った顧客ばかりではなく、さまざまな顧客の来場が期待されます。このような来場者を取り込むことができれば、新たな顧客獲得が期待できる点もメリットといえるでしょう。

ものづくりAI/IoT展の出展費用

ものづくりAI/IoT展は日本ものづくりワールドとして年3~4回の開催が予定されています。出展形式や会場が異なるため、自社が出展を希望する回を確認して申し込んでください。

申し込みはホームページから出展資料請求すると、出展案内や出展料金の見積もりを入手することができます。出展に関する質問や問い合わせは下記のメール・電話からも可能です。

公式サイト：ものづくりAI/IoT展

TEL：03-3349-8506 / Mail：dms-tokyo.jp@rxglobal.com

ものづくりAI/IoT展に出展して事業拡大を狙おう

ものづくりAI/IoT展は日本最大規模のものづくりに関連した展示会であり、商談を目的とした顧客が多く集まることから、集客面で有用な展示会といえます。

さらに関連するセミナーや展示会が併催されるため、その他の展示会の参加者を取り込むことができれば、さらなる事業拡大が期待できます。

JPCAの略称で知られる日本電子回路工業会は、国内唯一の電子回路製造業の業界団体です。あらゆる製品が電子化され、IoTやDXといったデジタル分野での技術が発展する昨今、電子回路は非常に重要な役割を占める製品といいえます。今回の記事では、この電子回路に関する代表的な展示会であるJPCA Showについて紹介します。

JPCA Showとは

出典元：JPCA Show 公式サイト

JPCA Showとは、一般社団法人日本電子回路工業会(JPCA)が主催する展示会です。プリント配線技術展、半導体パッケージング・部品内蔵技術展、フレキシブルプリント配線板製品出品エリア、機器・半導体受託生産システム展から構成されています。

JPCA Showに出展するメリット

JPCA Showは基板や配線の製品、プロセス材料、システムはもちろんのこと、フレキシブルプリント関連の技術全般や電子機器半導体に関する受託も出展対象となっており、幅広い分野の企業が出展可能な展示会です。

これらの分野については特に顧客獲得が期待されますが、本展示会は電子機器トータルソリューション展と呼ばれる枠組みの構成展示会の一つであり、あらゆる電子・情報通信・制御機械に使用される電子回路関連の顧客集客も期待できます。

比較的関連性の高い展示会が多数併催されており、関連するセミナーや講演会も多く行われています。これらの参加者を取り込むことによって、新たな顧客獲得が期待できる点も出展するメリットです。

JPCA Showの出展費用

JPCA Showの出展費用のうち、出展料金はホームページや開催案内から確認できます。一例として2022年開催時は、1小間(9㎡)あたり451,000円が基本価格でした。

早期申し込み割引や会員企業割引などの割引を受け、20小間以上のスペースでの出展すれば338,250円まで割引を受けられます。詳細な価格については開催時期によって異なる可能性があるため、ホームページでご確認ください。

公式サイト：JPCA Show

JPCA Showに出展して効率的に集客しよう

JPCA Showは電子回路に関する製品や技術に特化した展示会です。開催規模も大きく、商談を目的とした顧客が多く集まることから、集客面で有用な展示会といえます。

スマート物流とは、IT技術などの新技術を利用することで高効率に業務を行えるようになる新しい物流のことです。EC市場の拡大に伴い、ますます注目されています。今回の記事では、スマート物流に関する代表的な展示会であるスマート物流EXPOについて紹介します。

スマート物流EXPOとは

出典元：スマート物流EXPO 公式サイト

スマート物流EXPOとはRX Japan株式会社(旧社名：リードエグジビションジャパン)が主催するIoT、AI、ロボットなどの先端技術を利用した物流革新展です。

2022年度は名古屋と東京で年2回の開催が予定されています。様々な物流に関する課題や目的を持った、物流業、製造業の物流関係者が来場対象であり、これらの課題を解決するためのIoT・ITシステム、AI、ロボット、物流設備などを取り扱う企業が出展しています。

スマート物流EXPOに出展するメリット

スマート物流EXPOに出展するメリットは大きく二つあります。一つ目のメリットはこの展示会が商談メインの展示会であることです。

スマート物流EXPOは多くの来場者が見込まれるだけではなく、多くの顧客が明確な課題を持ち、商談を目的としています。そのためリード獲得が期待できる顧客が多く、効率的な集客を見込むことができる展示会といえるでしょう。

二つ目のメリットはセミナーや他の展示会が同時開催されることです。関連する内容のセミナー参加者や、他の展示会を目的として来場した参加者を取り込むことができれば、新たな顧客獲得が期待できます。

スマート物流EXPOの出展費用

スマート物流EXPOは複数の開催場所での開催が予定されています。開催場所によって出展費用が異なる可能性があるため、自社が出展を希望する回を確認して申し込んでください。

申し込みはホームページから出展資料請求することで、出展案内や出展料金の見積もりを入手できます。

出展に関する質問・問い合わせは下記のメールや電話からも可能です。

公式サイト:スマート物流EXPO

TEL：03-3349-8502 / Mail：smart-logistic.jp@rxglobal.com

対面形式での展示会に出展する場合、出展費用だけではなくブースの加工費やパンフレット代などの雑費も必要な経費となるため注意してください。

スマート物流EXPOを有効活用しよう

スマート物流EXPOはIoTなどの技術や製品に関する展示会の中でも特に物流業務に特化した展示会です。商談を目的とした顧客が多く集まることから、集客面で有用な展示会といえます。

さらに関連するセミナーや展示会が併催されるため、その他の展示会の参加者を取り込むことができれば、さらなる事業拡大の足がかりとなるでしょう。

IoTとは「Internet of Things」の略称であり、様々なモノがインターネット上でつながることによって新たな価値が生まれることを意味しています。今回はこのIoTに関する代表的な展示会であるIoT&5Gソリューション展について紹介します。

IoT&5Gソリューション展とは

出典元：IoT&5Gソリューション展 公式サイト

IoT&5Gソリューション展とはRX Japan株式会社(旧社名：リードエグジビションジャパン)が主催するJapan IT Weekを構成する展示会のうちの一つであり、IT展示会として日本最大規模を誇る大規模展示会です。

Japan IT WeekはIT関連の複数の展示会から構成されていますが、このうちIoT&5Gソリューション展は、遠隔監視、予知保全、生産管理、5Gソリューション、ローカル5G、IoTデータ活用、通信モジュール、M2Mデバイスなどの分野に関連した企業が中心となって出展しています。

IoT&5Gソリューション展を含むJapan IT Weekは2022年現在、開催地や開催方法を変えて年5回の開催が予定されています。このうちJapan IT Weekオンラインは従来の対面形式ではなく、完全オンライン形式の展示会です。

IoT&5Gソリューション展に出展するメリット

IoT&5Gソリューション展に出展するメリットは大きく二つあります。一つ目のメリットはこの展示会が日本最大規模の商談の場であることです。

IoT&5Gソリューション展を含むJapan IT Weekは日本最大規模のIT展示会であり、多くの来場者が見込まれます。さらにオンライン展示会を含めて顧客は商談を目的としているため、具体的な目的や課題を持って来場することから、効率的な商談を行うことが可能といえます。

二つ目のメリットは複数の専門展が同時開催されるため、シナジー効果が期待できることです。Japan IT Weekは複数のIT展示会が同時に開催され、関連するセミナーや公演も数多く実施されます。

特定の目的や課題を持った顧客だけではなく、通常では関わり得ない様々な顧客が同時に来場することから、幅広い顧客と接することによるシナジー効果が期待されます。

IoT&5Gソリューション展の出展費用

IoT&5Gソリューション展は、Japan　IT Weekとして年5回の開催が予定されています。会場や出展形式が異なるため、自社が出展を希望する回を確認して申し込む必要があります。申し込みは公式サイトから出展資料請求することで、出展案内や出展料金の見積もりを入手できます。

出展に関する質問・問い合わせは下記のメールや電話からも可能です。

公式サイト：IoT&5Gソリューション展

TEL：03-3349-8504 / Mail：cj.jp@rxglobal.com

対面形式での展示会に出展する場合、出展費用だけではなくブースの加工費やパンフレット代などの雑費も必要な経費となるため注意してください。

IoT&5Gソリューション展を有効活用しよう

IoT&5Gソリューション展は日本最大規模のIT展示会であり、商談を目的とした顧客が多く集まることから、集客面で有用な展示会といえます。さらに複数のIT関連展示会が併催されるため、その他の展示会の参加者を取り込めれば、さらなる事業拡大を期待できるでしょう。

広告代理店は、企業の様々な広告活動、マーケティングを請け負う企業のことを指します。今回の記事では、製造業メーカー向けの広告代理店に依頼するメリットと注意点を解説します。

広告代理店の種類

広告代理店とは、広告主の企業に代わってさまざまな広告やマーケティングを行う企業ですが、その種類は大きく3つに分けられます。

1つ目はマスメディアをはじめ、さまざまな種類の広告を広く取り扱う総合広告代理店。２つ目は1つのメディアに特化した専門広告代理店。3つ目は特定企業の専属広告代理店であるハウスエージェンシーです。

製造業メーカー向け広告代理店は主に専門広告代理店に部類され、特に近年ではインターネットメディアに特化した企業が増えています。

製造業メーカー向けの広告代理店に依頼するメリット

製造業メーカーが行うべき広告活動は、一般的な企業が行っている広告活動とは異なります。そのため、製造業メーカーに特化した広告代理店に依頼した方が、広告効果を最大化しやすいです。

製造業メーカーの多くはBtoBと呼ばれる企業間取引が主な取引形態です。この取引は企業顧客間取引であるBtoCと比較して、単に取引の対象が異なるだけではなく、取引の規模や期間、注意点などが大きく異なります。

マーケティングを含んだ広告戦略についても、BtoBとBtoCでは大きく異なる点の一つです。BtoC向けの広告は多数の顧客に向けた情報の拡散を目的としているのに対して、BtoB向けの広告は見込み顧客(リード)を獲得することが目的であるため、あらかじめターゲットを限定する必要があります。

製造業メーカー向けの広告代理店に依頼する際の注意点

製造業メーカーが行うべき広告活動として、マスメディアやインターネットに対する広告掲載が挙げられます。しかし、前述のように不特定多数の顧客に対する広告は知名度の向上などには寄与するものの、リード獲得という本来の目的に対する効果は少ないです。

そのため、リード獲得を目的とする場合は、メールマガジンなどのインサイドセールス、オウンドメディアの活用、展示会やセミナーへの参加などを積極的に行う必要があります。広告代理店を選定する際は、単なる広告作成だけではなく、マーケティングを含んだ広告戦略を立ててくれる企業であるかどうかも考慮すると良いです。

製造業メーカー向けの広告代理店に依頼しよう

BtoBを主な取引形態とする製造業メーカーの場合、単なる広告の掲載は限定的な効果しか生み出しません。製造業メーカー向けの広告代理店に依頼することで、広告効果を最大化しやすくなります。

SiTime Corporationについて

SiTime Corporation (NASDAQ: SITM)は、シリコンMEMSタイミングのマーケットリーダーです。エージングのない高性能MEMS振動子で水晶では実現の難しい高性能発振器を開発しました。

また、高性能のアナログCMOS ICによって、従来のタイミングデバイスを凌駕する高信頼性や周波数安定性を有する製品を開発しています。

高い技術力と幅広い製品で急成長を続け、2021年の売り上げは250億円で発振器の売り上げでは世界トップです。

プログラム可能なソリューションは、お客様がより高いパフォーマンス、より小さなサイズ、より低い電力、より優れた信頼性で製品を差別化できるようにする豊富な機能セットを提供しています。約20億台のデバイスが出荷され、タイミングデバイス業界を変えています。

 

導入のきっかけ

SiTimeは世界ではタイミングデバイスメーカーとして知名度は高いのですが、日本ではまだあまり認知されていないので、知名度向上のためオンラインマーケティングを採用しました。

 

メトリー導入を決めた理由

GoogleやYahoo検索において、部品検索サイトとして常に上位に表示されるため採用しました。

弊社は現在メトリー上の7つのカテゴリに製品を掲載していますが、検索順位において7つのカテゴリ中6つが1位、1つが2位で、他の製品サイトよりも見られやすいと感じています。

他にも、「TCXO＋ランキング」や「水晶振動子＋比較」といった幅広い検索キーワードでメトリーのページが1位に表示されています。

しかも、メトリーさんが検索ボリュームの大きいキーワードをあらかじめ選定してカテゴリを作成しているので、閲覧数が増えないのではないかといったような心配もなく安心して広告掲載を始めることができます。

 

メトリーを実際に使ってみて

幅広い顧客からのお問い合わせが増えました。メトリーは「広告確認ページ」で、弊社の情報が具体的にどんな企業さんに見られているのかわかるので随時確認しています。

これまで接点の無かった企業さんをターゲットとして見込めること、また弊社に興味を持った企業さんのコンタクト情報を得られるので実際にアプローチを掛けられることが新規顧客獲得に役立っています。

また、メトリー上のカテゴリは急速に増え続けているので、タイミングデバイス内のカテゴリーがさらに増えてより多くの方に見ていただけるようになることも期待しています。

 

SiTime Corporation様の会社HPはこちら

SiTime Corporation様の発振器、クロックジェネレータLSI紹介ページはこちら

 

テックターゲットジャパンは、企業の情報システム担当者を対象にした会員制のWebメディアです。今回の記事では、テックターゲットジャパンに広告を掲載するメリットや掲載費用などを紹介します。

テックターゲットジャパンとは

出典元：Tech Target Japan 公式サイト

テックターゲットジャパンは、企業内の情報システムに携わる担当者を対象にした、IT製品やサービスの導入・購買を支援する情報を提供する会員制のWebメディアです。ITインフラやセキュリティなど、幅広い専門テーマの最新情報などを知ることができます。

テックターゲットジャパンに広告掲載するメリット

テックターゲットジャパンに広告を掲載するメリットとして、自社のIT製品・サービスを効率良くPRできる点が挙げられます。テックターゲットジャパンは会員数が約47万人いる、IT製品・サービスに関する専門のメディアなので、多数の適切なターゲットに自社製品をアピールすることが可能です。

テックターゲットジャパンの広告掲載費用

テックターゲットジャパンの広告掲載費用は下記の通りです。

PC広告

商品名	掲載期間	想定IMP	単価	サイズ（W×H）
スーパーバナー	任意（1週間以上）	imp保証	2.5円	728×90
レクタングルALL	任意（1週間以上）	imp保証	3.0円	300×300,300×250,300×600

PC広告の料金は、掲載期間ごとの想定IMP×単価になります。IMP(インプレッション)というのは広告が表示された回数です。

想定IMPは過去の実績から割り出した、予想されるIMPです。imp保証は掲載期間内に想定IMPに達しない場合に、到達するまで掲載期間を延長します。実際の料金は個別相談の結果で決まります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

メールマガジン広告

配信内容	配信数	配信日	料金
TechTarget新着情報	約408,000通	毎週 月～金	1,500,000円
専門メディア別メールマガジン	※	※	1,500,000円

※専門メディアによる。詳しくはテックターゲットジャパンの公式サイトでご確認ください。

公式サイト：Tech Target Japan

テックターゲットジャパンに広告掲載して効率的に自社製品の認知度を上げよう

テックターゲットジャパンには、多くの会員が登録されており、適切なターゲットの選定が可能です。効率的に自社製品の認知度を上げることができます。

金属プレス加工技術展は、業界最大級の展示会の一つです。今回の記事では、金属プレス加工技術展に出展するメリットや出展費用などを紹介します。

金属プレス加工技術展とは

出典元：金属プレス加工技術展 公式サイト

プレス加工機や周辺機器、プレス金型およびプレス金型部品、各種金属プレス成形サンプルなどの技術をプレス加工メーカーがPRする展示会です。インターモールド（金型加工技術展）と金型展も同時に開催され、来場者が数千人に及ぶ、業界で最大級の規模のイベントになります。

金属プレス加工技術展に出展するメリット

金属プレス加工技術展に出展するメリットとして、具体的なPRが可能で来場者も理解しやすい点が挙げられます。来場者にデモンストレーションで製品やサービスを体験してもらえるので、カタログや資料による案内よりも具体的に自社の製品をアピールできます。

来場者の企業のニーズと自社の製品などがマッチすれば、商談次第で新規顧客獲得に繋がる可能性も高いです。

金属プレス加工技術展の出展費用

2022年の金属プレス加工技術展の出展費用は下記の通りです。

種別	Aタイプ（スペースのみ）	Bタイプ（基本装備・設備付き）
一般	407,000円（税込）	486,200円（税込）
※会員	330,000円（税込）	409,200円（税込）
※賛助会員	352,000円（税込）	431,200円（税込）

※会員および賛助会員の価格は主催団体の会員のみ

2022年の出展申し込み受付は終了しました。2023年の金額は変わる可能性があります。

公式サイト：金属プレス加工技術展

金属プレス加工技術展に出展して新規顧客獲得に繋げよう

金属プレス加工技術展には多くの来場者が訪れるため、自社製品の認知度向上が期待できます。また、新規顧客獲得につながる可能性が高いです。